フロントラインワーカーのデータドリブンな意思決定と自主性の実現にはセルフサービス・アナリティクスが必要不可欠だと新たな調査レポートで判明

メドトロニック社のデータチームは、調達部門が抱えるアナリティクス関連の質問のすべてに回答していたが、最新のセルフサービス・アナリティクスにより、その80%をビジネスユーザーが自ら分析するようになったため、現在では対応の割合がわずか20%に

[米国リリース抄訳] ※当資料は、2022年1月12日に弊社米国本社から発表されたプレスリリースの抄訳です。

カリフォルニア州サニーベール — 2022年1月12日 — 新型コロナウイルスのパンデミックが3年目に突入する中、Harvard Business Review（HBR） Analytic Servicesは、モダンアナリティクスクラウド企業のThoughtSpotとのパートナーシップで、フロントラインに立つ意思決定者の能力強化に必要なセルフサービス・アナリティクスツールを探る新たな調査レポートを発表しました。

HBRによる以前の調査レポートでは、社内のフロントラインワーカーがデータドリブンな意思決定を行うためにはより優れたテクノロジーが必要であると経営幹部の86%が回答し、この実現に向けて2022年までに導入するテクノロジーの上位にセルフサービス・アナリティクスが挙げられました。最新のセルフサービスツールにより、フロントラインワーカーがデータから得るインサイトの獲得スピード、効率、精度、信頼性は格段に向上します。新たな調査レポートでは、検索や自然言語処理など、最新のセルフサービスツールをこれまでのセルフサービスツールと差別化する機能や最新のデータスタックの価値の活用に欠かせない機能に焦点を当てています。

「新型コロナウイルスの蔓延や、すべてが目まぐるしく変化する状況では、その場で方向転換できるように、何が起こっているのかを瞬時に見極められる能力が求められます。」と、Transforming Data with Intelligence（TDWI）のバイスプレジデントであり、Advanced Analyticsシニアディレクターを務めるFern Halper氏は述べています。「最新のセルフサービスアナリティクスにより、ユーザーは自身が抱く質問を自然言語で表し、クラウドで継続的に更新されている大量のデータを掘り下げて調べることができます。」

検索を活用したアナリティクスの力 

今回の調査レポートは、日常生活で情報を検索するのと同じようにデータ関連の質問の回答を得られる方法がフロントラインワーカーに必要であると明らかに示しています。しかしこれは、扱いにくい従来のアナリティクスツールでは不可能です。そこで最先端を行く企業が導入しているのが、検索を活用したアナリティクスです。これにより、ユーザーはデータチームの回答を待つのではなく、データ関連のクエリを簡単な言語で作成し、行動に移せるインサイトをすぐに入手できます。同時に、データチームの負担も軽減され、空いた時間を組織の戦略イニシアチブに充てられます。

世界的なヘルスケアテクノロジー企業のメドトロニック社は、セルフサービス・アナリティクスを導入し、データチームが社内のユーザーから寄せられるアナリティクス関連の質問への回答に費やす時間を削減しました。検索画面から慣れ親しんだ直感的な方法でデータを活用できる能力について、メドトロニック社でAdvanced Analytics Programsディレクターを務めるManish Motiramani氏は次のように語っています。「データチームに問い合わせたり、必要な回答を得るまでに何度もやり取りしなくても、はるかに多くのことができるようになりました。最初に乗り越えるべき課題は、必要な情報の効率的・効果的な入手にセルフサービス・アナリティクスが役立つとユーザーに理解してもらうことです。」

以前、メドトロニック社のデータチームは調達部門が抱えるアナリティクス関連の質問のすべてに回答していましたが、導入の結果、その80%をビジネスユーザーが自身で分析するようになったため、対応の割合がわずか20%に減りました。現在、データチームは詳しい分析が必要な質問への回答に多くの時間を充てられるようになりました。ビジネスユーザーにより蓄積された知識から得るインサイトは財務計画に役立てられ、社内資産の大幅な節約につながっています。

データドリブンな文化の導入

データドリブンな文化を全社的に築くには、従業員にセルフサービスツールを与えればよいという考えを超えて、発見したインサイトを行動に移すためのトレーニングで能力を強化し、権限を付与せねばなりません。それには、経営幹部を変えるための計画的かつ精力的なアプローチと新しいプロセスの全社的な導入が必要ですが、これはHBRが2020年に行った調査で最大の障害（44%）と報告され、今日に至っても解決されていません。

「多くの組織はその行動を変えると口先だけで唱えます。しかし、データドリブンな企業になるには、全従業員が変わらねばなりません。」と、NewVantage Partnersの創業者であり、CEOを務めるRandy Bean氏は述べています。

その取り組みの一環として、社内のあらゆるレベルでデータリテラシーを上げる事業構築プログラムが必要不可欠です。ビジネスユーザーがデータを理解・解釈し、批判的な観点で考え、活用するだけでなく、インサイトを行動に移せるようにするには、セルフサービス・アナリティクスと手をとり合ってデータリテラシーに取り組まねばなりません。

「これからの意思決定者には、自身のデータドリブンなインサイトを発見できるように、さらにはそのインサイトを実行できるように、適切なツールを与えることが絶対的に重要です。これを実現する鍵は、セルフサービス・アナリティクスが握っています。それはデータの専門家だけでなく、従業員やパートナー、そして顧客までもがデータに関わり、質問の回答を得て、事業を前進させるセルフサービスです。」と、ThoughtSpotのCEO、Sudheesh Nairは語っています。「しかし、テクノロジーはデータの可能性を十分に引き出すための第一歩に過ぎません。アナリティクスの取り組みを成功させるには、人材、プロセス、文化といった要素が欠かせません。今回の調査レポートでは、新しい意思決定者の能力強化を図る上で考慮すべきテクノロジーの動向とパラダイムを掘り下げています。」

調査レポートの全文は、ThoughtSpot.comにてお読みいただけます。

ThoughtSpotについて

モダンアナリティクスクラウド企業であるThoughtSpotは、最も使いやすいアナリティクスプラットフォームによるファクトドリブンな世界の実現をミッションとして掲げています。ThoughtSpotを使用すると、誰もが検索とAIを利用してデータからインサイトを入手し、クラウドデータエコシステムによる最先端のイノベーションを活用できます。企業は、最新のデータスタックの能力を全社的に利用し、データの価値をパートナーや顧客に届け、業務プロセス全体を自動化できます。顧客は、ThoughtSpotのWebおよびモバイルアプリケーションを利用して、全従業員の意思決定を改善できます。ThoughtSpotの開発者向けプラットフォームを利用すれば、コンシューマーグレードのアナリティクス機能をSaaS製品に埋め込むことも、全く新しい対話型のデータアプリを構築することも可能です。Walmart、BT、Daimler、Medtronic、Hulu、Royal Bank of Canada、Nasdaq、OpenTable、Workato、Nationwide Building Societyなどの企業が、従業員や顧客によるデータの活用方法を変革するために、ThoughtSpotを利用しています。詳細については、www.thoughtspot.com/jpをご参照ください。